土地の売却や建て替えなど、もしくは親から相続した築古民家などの解体を検討している人もいるでしょう。
その中でには、家具や家財道具一式が残っているので、どのようなすべきか迷っている人もいると思います。結論からいうと、家の解体時に家具や家財道具などの不要品は、解体業者に処分を依頼することも可能です。
しかし、自分で処分することで費用を抑える方法もあるので、その点も知っておく必要があります。
そこでこの記事では、家の解体に伴い室内に残っている家具・家財道具などの不要品はどうすれば良いか？処分するコツはないか？について解説していきます。
目次
家の解体で家具などを処分するときに知っておくべきこと
家の解体で家具などを処分するときに知っておくべきことは以下の通りです。
- 家具の処分を依頼する方法
- 不用品の処分費用を抑える方法
- 処分するときに注意すべきもの
まずは、そもそも家具の処分はどうやって依頼するか？を知りましょう。その上で、不要品の処分費用を抑える方法、および注意点を解説していきます。
家具の処分を依頼する方法
家具の処分を依頼する方法は、そもそも解体見積もり依頼のときに家具の処分も依頼するという方法です。この点について以下を知っておきましょう。
- そもそも解体工事の見積もり依頼は？
- どのタイミングで家具の処分を依頼するか？
そもそも解体工事の見積もり依頼は？
そもそも、解体工事の見積もり依頼はどうやるかというと、色々と方法はありますが一括見積りサイトなどで業者へ見積もり依頼することをおすすめします。見積りサイトは色々とありますが、おすすめはナコウドというサイトです。というのも、ナコウドを利用すれば1分ほどの入力作業で複数の業者へ見積もり依頼できるので、手間がかからず楽だからです。
また、ナコウドでは解体の専門業者へ見積もり依頼できる点もメリットです。たとえば、ハウスメーカーや工務店などを経由して見積もり依頼すると、中間マージンが発生する場合があります。一方、ナコウドを利用すれば、直接専門業者へ見積もり依頼できるので、比較的安価に解体の見積もり依頼ができるのです。
どのタイミングで家具の処分を依頼するか？
前項のように、ナコウドを利用して解体工事の見積もりを依頼するときに、解体業者に対して口頭で「家具・家財道具の処分も依頼したい」旨を伝えておきましょう。現場確認のときでも良いのですが、見積もり依頼のときにいっておいた方がよりスムーズに見積もりを算出してくれます。また、家具の処分費用は「●トントラック○台分ならいくら…」と、引越しのときのようなイメージです。
不用品の処分費用を抑える方法
次に、不用品の処分費用を抑える方法である以下を解説します。
- 複数の業者へ見積もり依頼する
- 粗大ごみとして処分する
- リサイクルショップ買取業者で売却する
複数の業者へ見積もり依頼する
まずは、複数の業者へ見積もり依頼することです。というのも、上述のように中間マージンが発生するかどうかで費用は変わってきますし、たとえ費用が同じだったとしても解体工事の内容が異なることもあるからです。そのため、家具・家財などの不要品の廃棄費用も業者によって異なる場合があります。
だからこそ、複数の業者へ見積もり依頼して、その業者ごとに費用を比較しなければいけません。大抵の解体業者は「家具・家財の引き取り費用」などの名目で処分費用を提示するので、その金額を含めて解体費用を比較しましょう。
粗大ごみとして処分する
次に、粗大ごみとして処分してしまうことです。というのも、不用品を自分で処分してしまえば、解体業者の処分費用はかかりません。ただし、自分で粗大ごみとして処分する費用と、解体業者が出してきた見積もりは比較した方が良いでしょう。
例えば、東京都豊島区で粗大ごみを出すと、以下のような手数料がかかってきます。
- シングルベッド：1,200円
- ソファー（2人用以上）：2,000円
- テーブル(1.5ｍ以上）：1,100円
このように、家具・家財道具が一式残っている場合には1万円以上の費用がかかる場合もあるでしょう。また、粗大ごみは全て玄関先などの粗大ゴミ置き場まで運ぶ必要もあるので、その点も踏まえて解体業者に処分を依頼するかどうかを考えましょう。
リサイクルショップ買取業者で売却する
また、家具・家財だけではなく家電に関しても、リサイクルショップや買取業者で売却することができます。出張買取業者であれば自宅まで取りに来てくれる上に、商品によってはお金をもらうことも可能です。ただし、あまりに古かったり劣化したりしている場合は値段が付きません。
そのため、仮に「値段は付かないが引き取りは可能」という場合でも、無料で処分してくれるのでメリットがあるでしょう。買取業者はネットで検索すればエリアごとに該当の業者が出てくるので、一度連絡して見ると良いです。また、最近ではメルカリでも売ることが可能です。
処分するときに注意すべきもの
さいごに、家具や家財に関連するものとして、処分するときに注意すべきものを解説します。
- 家電リサイクル法に該当する商品
- 蛍光灯や電球は忘れがち
- 木製品や鉄類
家電リサイクル法に該当する商品
以下の４つは家電リサイクル法に該当する商品です。
- エアコン
- 冷蔵庫
- 洗濯機
- テレビ
上記は粗大ごみとして処分することはできないので注意しましょう。また、基本的にエアコンは産業廃棄物に該当するため、解体業者に処分を依頼すると割高になってしまいます。そのため、特に買取業者などに引き取っておいてもらうべき製品といえます。
蛍光灯や電球は忘れがち
蛍光灯や電球は、そもそも処分するのを忘れがちです。特に現在住んでいる家を建て替えるために解体する…などは、解体の直前まで蛍光灯や電球は付けておくものです。蛍光灯や電球は「金属・陶器・ガラスごみ」の日に出せる自治体もありますが、解体業者に処分してもらうと有償になります。そのため、忘れないうちに自分で処分しておいた方が良いです。
木製品や鉄類
一方、木製品や鉄類に関しては解体業者が家の解体と一緒に処分してくれることもあります。そもそも、上述したもののように別料金になる理由は、別途処分する必要があるものだけです。言い換えると、処分に手間がかかるものが別料金になるということです。
しかし、木製品は家の解体で出る木材、鉄類は鉄くずとして処理しますので処分自体が別途発生することはありません。とはいえ、木製品や鉄類も大きさや種類によって取り扱いが異なるため、事前に解体業者に相談することをおすすめします。少なくとも、粗大ごみとして出す前に確認しておいた方が良いでしょう。
家の解体時の家具はどうする？まとめ
このように、家の解体時に家具や家財道具などの不要品は解体業者に処分を依頼することは可能です。しかし、別料金を取られるケースも多いため、解体費用を抑えたいのであれば自分で処分することも検討しましょう。特に、比較新しいものは買取業者に買い取ってもらうことができるかもしれないので、一度買取業者に問い合わせてみることをおすすめします。
