マンション経営の電話がしつこい場合の断り方は?

マンション経営などの不動産投資は、高額な商品を取り扱います。そのため、そう簡単に成約する商品ではないので、営業マンも必死に営業するものです。しかし、あまりに必死過ぎて、残念ながら営業電話がしつこい場合があるのも事実です。そこでこの記事では、営業電話がしつこい場合にどのように断れば営業電話がなくなるか?という点について解説していきます。

マンション経営の電話営業がしつこい場合の断り方

マンション経営の営業電話がしつこい場合の断り方は以下の通りです。

  • はっきりと断る
  • 他社で決まったと断る
  • 本社や上司に代わってもらう
  • 怪しい電話は出ない
  • 自宅に襲撃してきたときは中に入れない
  • 資料を郵送してもらうのも避ける
  • 勧誘リストに載らないよう無暗に問い合わせしない

はっきりと断る

1つ目の対処法は、シンプルにはっきりと断ることです。というのも、しつこい営業電話をされるということは、そもそも「電話し続ければ買ってくれるかもしれない」と営業マンに思われている…言葉を選ばなければ「押せば行ける客」と思われている可能性があります。

だからこそ、完全に断り切れずに何度も電話がかかってきているのでしょう。そのため、「検討しないのでもう電話はしてこないでください」のようにハッキリ断ることで、しつこい営業電話が来なくなることがあります。要は、営業マンへ明確に買わない意思表示をすることが大事ということです。

他社で決まったと断る

2つ目の対処法は、他社で決まったといって断ることです。というのも、営業電話をするときには「顧客リスト」があり、大抵の場合はその顧客リストにやり取りが記録されます。たとえば、「検討中」や「電話に出なかった」「本格的に検討している」などです。

その中には「他決」という項目があるはずで、他決した顧客はすぐに投資用物件を購入するケースは少ないので、しばらく電話はかけない来ないはずです。そのため、「他社で決まったので他物件を購入する気はありません」とハッキリ断わりましょう。そうすれば、あなたのステータスは「他決」になり、しつこい営業電話もなくなります。

本社や上司に代わってもらう

3つ目の対処法は、本社に電話したり上司に電話を代わってもらったりするという方法です。というのも、営業電話は営業マンがノルマを達成する業務として行っていますが、その頻度や内容までは本社も上司も細かくは管理していないからです。つまり、顧客が迷惑しているほど営業電話しているとは、本社の人も上司も気づいていない可能性があります。

今のご時世であれば、会社の悪い評判などはSNSやネットを通じてあっという間に広がりますし、営業電話以外にも販路はたくさんあります。そのため、本社や上司に「しつこくて迷惑している」旨を伝えると、営業マンに注意して電話を止めさせてくれる場合があるのです。

怪しい電話は出ない

4つ目の対処法は、怪しい電話には出ないことです。もちろん、電話に出てハッキリと断れればそれに越したことはありません。ただ、出れなかった電話にわざわざ折り返すのも嫌ですし、電話ではっきりと断る自身がない人もいるでしょう。そのような場合は、怪しい電話には一切出ずに、電話番号をネットで検索してみましょう。

そうすれば、「迷惑電話」「営業電話」として登録されているケースがあり、仮に登録されていれば、そのまま着信拒否にすれば良いです。また、営業マンの中には「会社の電話に出なければ個人(自分)の携帯電話で掛ける…など、営業マンも手を変え品を変えて電話してきますので、身に覚えのない電話は出ないことが賢明です。

たまに「重要な電話だったら…」と思う人もいるかもしれませんが、今時電話以外にメールやメッセージ機能など通信手段はたくさんあります。そのため、重要な電話に出なければ、メールなどで通達されているはずです。また、携帯電話で重要な電話をしてくることは少ないでしょう。

自宅に襲撃してきたときは中に入れない

5つ目の対処法は、自宅に襲撃してきたときには、絶対に室内に入れないということです。「襲撃」というと言葉は悪いですが、実際に自宅まで押しかけて営業してくる人はいます。「ちょっと近くを通りかかったもので…」などと言ってくることが多いですが、大体それは嘘で訪問して営業するために来ています。

そのようなときは、「わざわざ来てもらったのに追い返すのは悪い…」と思わずに、室内には入れないようにしましょう。カメラ付きのオートロックであれば、そもそも応答しないで構いません。仮に開けてしまっても「これからすぐに外出するので…」などといって、早めにやり取りを終わらせるようにすることが大切です。

資料を郵送してもらうのも避ける

6つ目の対処法は、資料を郵送してもらうのも避けることです。というのも、営業マンから「資料だけお送りしたいので住所を教えてもらえますか?」と聞かれる場合があります。営業電話がしつこいと、「では、資料だけ送ってください」と、電話を切るために住所を教えてしまう場合もあるでしょう。

しかし、住所を教えてしまうということは、前項の「襲撃」されるリスクも上がりますし、頻繁に郵便物がとどくようになります。そして、それをストップさせるために電話をすると、またしつこい電話営業が…という負のループになってしまうのです。ましてや会社の住所などを教えてしまうと、会社に訪問してくることもあるほどなので、住所を教えるは避けましょう。

勧誘リストに載らないよう無暗に問い合わせしない

7つ目の対処法は、そもそも勧誘リストに載らないように、無暗に不動産会社へ問い合わせしないことです。もちろん、本格的にマンション経営を検討しているのであれば、不動産会社に問い合わせするのは構いません。むしろ、物件情報をはじめとして、不動産会社に頼らないとマンション経営は始められないので、積極的に不動産会社とやり取りすべきでしょう。

しかし、無暗に問い合わせるのではなく、きちんとホームぺージや会社情報をチェックし、怪しい会社でないことを確認した上で問い合わせることが重要になります。電話番号・メールアドレス・住所、そして氏名は大事な個人情報なので、なるべくなら教えない方が良いです。

特に、怪しい不動産会社は顧客リストを他社へ横流ししたり、流出してしまったりするリスクもあるので、そのリスクをヘッジする意味でも無暗な問い合わせは避けることが賢明でしょう。

マンション経営の電話営業まとめ

このように、マンション経営のしつこい電話営業を受けているのであれば、まずははっきりと断ることが重要です。後は、やたらと住所を教えることを避けたり、問い合わせを最小限に留めたりすることで、自分の身を自分で守ることも大切といえるでしょう。そして、さいごに解説した「問い合わせを無暗にしない」という点は、逆に言うと問い合わせる不動産会社を厳選するということです。

たとえば、グローバル・リンク・マネジメントのような不動産会社は安心できる不動産会社といえます。というのも、グローバル・リンク・マネジメントは一部上場企業であり実績も豊富な不動産会社だからです。特に、上場企業はコンプライアンスを遵守しないと対外的に立場が悪くなるので、このようなしつこい営業電話はしてこないでしょう。